従業員の健康考えていますか？

従業員の健康＝企業の資産です

「人材」という言葉があるように、企業にとって従業員とは財産であり資産です。

優秀な人材が流出してしまう企業では、人材の教育や、新たな人材の確保など、経営する上でのコストが多くかかるのに対し、

優秀な人材が長く働いてくれる企業では、教育コストも人材確保にかかるコストも少なくて済みます。

業種によっても人件費の割合は異なりますが、多いところで、サービス業などの人件費率は50％近い業種もあります。

参考：https://the-owner.jp/archives/6875

それだけ人材には、企業として投資が必要だということです。

企業が優秀な人材を確保したり、他企業への流出を防ぐためにできることは様々ありますが、今回は従業員の健康に注目して解説します。

特に最近では、新型のウイルスの影響で、健康に対する意識も高まっていることもあり、従業員の健康に対する取り組みは、非常に重要だと言えます。

ぜひ最後まで読んでみてください。

病院に行くまででもない不調＝プレゼンティーイズム

今回は主に従業員の健康が、企業にどのように影響を与えるのかについて、大まかに解説していきます。

「従業員の健康」と言うと、体調不良による欠勤や、事故や病気による入院など、比較的大きな健康被害のことを指すイメージがあるかもしれません。

このような状態は、「アブセンティーイズム」と言い、企業の経営にとって直接的に影響を与える因子になります。

しかし、従業員の健康にはもう一つ、重要な因子があります。

それが、例えば慢性的な腰痛や肩こり、軽度のうつ症状などのいわゆる「病院に行くまででもない程度の不調」です。

これは「プレゼンティーイズム」と呼ばれ、働くことは可能なレベルですが、心身の不調により、十分なパフォーマンスを発揮できていない状態のことを指します。

実際に業務自体は行なっているため、管理者も従業員がプレゼンティーイズム状態になっているか判断することが難しいのが現状です。

しかし、このプレゼンティーイズムの解消こそが、従業員の健康を守る上で、とても重要な要素になってきます。

ハインリッヒの法則と言うものをご存知でしょうか。

ハーバード・ウィリアム・ハインリッヒが提唱した法則で、「1つの重大な事故の背後には29の軽微な事故があり、さらにその背景には300の軽微な異常がある」といった法則のことです。

この法則は労働災害において用いられることが多いようですが、従業員の健康も、比率は違えど、この法則に当てはまる部分も多いのではないかと感じます。

つまり、ハインリッヒの法則から従業員の健康を考えた場合、「怪我や病気による欠勤や入院（＝重大な事故）の背景には、軽微な健康的な問題（＝通院加療している状態）があり、その背景には健康上の不安（＝肩こりや腰痛など）を抱えている可能性がある」ということになります。

この軽微な健康上の問題や、健康に対する不安を解消することが、プレゼンティーイズムの解消につながります。

プレゼンティーイズムを解消しよう！

出勤できているのだから、プレゼンティーイズムを解消する経営上のメリットを感じにくいと考える方もいるかもしれません。

しかし、実際にはアブセンティーイズムの解消にかかるコスト（医療費など）よりも、プレゼンティーイズムの解消にかかるコストの方が大多数を占めています。

米国商工会議所等によるパンフレットでも、アブセンティーイズムや通常の医療費よりも最大のコスト項目はプレゼンティーイズムだとしています。

参考：データヘルス・健康経営を推進するためのコラボヘルスガイドライン　P20図９より

https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-12401000-Hokenkyoku-Soumuka/0000171483.pdf

プレゼンティーイズムにへの対策については、様々なアプローチ方法があります。

例えば、職員の健康状態に対して、ヒヤリングすることや、そこまで大掛かりでなくても、部署の従業員に対して、声かけして最近の身体の調子を聞いてみることもいいでしょう。

企業全体で行う対策としては、業務時間中に身体を動かせる時間を作ることや、外部の講師を招いて、腰痛予防の研修会を開催することも有効だと思います。

これはリハビリの観点からも、症状が軽度のうちから対策・予防していく方が、症状がより深刻になってから対策するよりも、効果も現れやすいのではないかと思います。

より詳しい内容に関しては、健康経営に携わっている専門家に相談の上、取り組んでいただけたらと思います。

この機会に一度、従業員の健康について改めて考えてみてはいかがでしょうか。

今回の内容が参考になれば幸いです。

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